暖かい家に断熱リフォームを長野市で施工中

暖かい家の断熱リフォームを長野市で施工中です。

築40年・50年の家でも断熱リフォームで暖かい家にする事が出来ます。

【現状の住まい状況】

この頃造られた家はどなたの家も、冬の寒さ対策を考えて

造られておりませんでした。断熱材も土壁で他には有りませんでした。

一般的に冬の暖房は、ガスか灯油ストーブで、部屋ごとに寒しのぎをしておりますが、

これが家庭内事故死のヒートショックや結露の原因成りなります。

浴室等でヒートショックで亡くなる方は、全国で年間1万数千人おるそうす。

この様な事故死は、新聞等で報道されませんので殆ど知られておりません。

特に高齢者の方が住まわれているお宅では、冬の寒さ対策で寝室・廊下・洗面脱衣・

浴室・トイレ等暖かくするために、暖房費のランニングコストもかかります。

結露により、カビの発生やそれによるダニの糞等で、室内の環境も悪くなります。

長い目で見ますと、思い切って断熱リフォームをし家全体を暖めてしまった方が

お得に成るかと思われます。

【改修方法】

1.耐震補強に付きましては現在の耐震基準には及びませんので、断熱リフォームの施工と同時に

耐震診断をし、耐震補強工事も一緒に行いますので、その後は安心して暮らせます。

2.シロアリや腐食等による被害も、今迄施工した何棟ものお宅を見ましても、構造上大切な

柱の部分でほんの一部には被害は見えますが、他はどの部分も構造上の問題は有りませんので、

これからまだまだ現役で使用できます。

3.基礎補強は、地窓(通気口)の部分にクラック(亀裂)が多少有りますが、外断熱で施工の為

全てコンクリートで埋めます、布基礎も床下の防湿コンクリートで補強行されます。

4.外部は外断熱で施工の為、外周部から建物全体を断熱材で覆われますので、構造材が全て断熱材の

内側に成りますので、構造体にも良い影響を与えます。

5.結露防止も含め室内を換気する事で、室内外の空気が入れ替わり家の中全体が良い環境に成ります

築40年・50年の家、こだわりを持って造られた家は良い材料を使われております、解体して大量のごみにしてしまって良いのでしょうか、非常にもったいな話です。

その為、この様な改修工事を行いますと、国から長期優良住宅化リフォームの補助金も最高300万円が受けられます。

この寒い時期に一度断熱リフォームを検討されてはいかがでしょうか？

地中熱を使った断熱改修～木工事

基礎工事が無事に終了すると、これから本格的に木工事が始まります。

耐震補強工事、サッシ枠取り付け、床張り、断熱の壁内通気、断熱材二重張りの屋根断熱、など

など木工事全てを大工さんが施工するようになります。

高気密・高断熱住宅の一番基本になる高気密の部分ですが、これは大工さんの腕と経験がモノを言います。棟梁の腕と経験なのです。

勿論、棟梁ばかりではなく、どの大工さんでも同じことです。

特に既存住宅を高気密・高断熱住宅にリノベーションする場合は解体（壊し）の部分から手を貸すようになります。

なぜ？・・これから自分の手で工事をしようとする建物は、自分の納得できるように、作業がやりやすいように解体しておく必要があるからです。

「あ～ここ壊されちゃったのか～」、というようなことがあっては、お施主様にとっても、作り手にとっても時間と費用の無駄になるからです。

(土台と柱の補強金物)　　　　　　　　　　　　（柱と筋交の補強金物）

既存住宅のリノベーション工事では耐震補強工事は最も重要なチェックポイントです。

部分的に土壁（既存の壁）を削り取り、補強金物を取り付けたり筋交いを足していきます。

（耐震診断のインスペクションを行い、強度の不足分を補っていきます）

タイガハウスのリフォーム事例が放映されました。

先日、信越放送で放映されました当社のリフォーム事例です。

タイガハウスの「地中熱と太陽光の家」に築40年の家を

長期優良住宅化リフォームの対象建物です。

耐震補強と省エネ改修のすべての部分をクリアし

国からのお墨付きを頂き、補助金も満額対象になりました。

まずはご覧ください。

↓

外観は一見余り変わりません

外壁の仕上げ　シラス壁そとん壁

腰板　木調サイディング

屋根瓦　既存和瓦

長野市は耐震補強工事の補助金が増額されました。

本年4月より、長野市は既存住宅の耐震改修工事の補助額が増額されました。

これにより、今後予想される大規模地震による住宅の倒壊等の被害を、

最小限に抑えようとする長野市の姿勢が感じられます。

昨年度までは、同じ耐震補強工事をされても、最高限度額が60万円でしたが、

今年度から一住戸あたり40万円が増額され、100万円になりました。

そしてさらに、所得に応じ20万円が上乗せされます。

申請手続等は昨年と同様のようです。

又、全国の既存住宅の耐震化率を平成32年までに95％をまでにする為、

税制特例措置による所得税額も最高25万円と固定資産税も控除されます。

「わが家も耐震補強しなくっちゃいけないかな・・」と多少不安に思っていたら

この制度を活用してみてはどうでしょうか・・。